“地震大国”日本でリスクを軽減した不動産投資をするには

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2011年の東日本大震災では、人気の高い豊洲や浦安などのベイエリアで液状化現象が起き、倒壊を免れた建物でもひび割れや破損などの被害が発生しました。

首都圏でも、数十年以内に大規模な地震が発生するという予測があります。

そこで今回は、安心して不動産投資を行うために、地震リスクを軽減するためのポイントを見ていきましょう。

転ばぬ先の杖!火災保険と地震保険に加入しておく

地震や火災のリスクを最小限に抑える基本は、しっかりと保険をかけておくことです。

基本的に、火災保険地震保険には加入しておくようにしましょう。
銀行から融資を受ける場合、条件に火災保険の加入を義務づけられる所がほとんどです。

地震保険への加入は任意で、保険料が高くなりがちなので迷うところ。

しかし、保険をかけていない建物が倒壊してしまった場合には、ローンだけが残る最悪の結末になりかねません。

「転ばぬ先の杖」として、投資する不動産の安心のためにも、保険をかけておくことをおすすめします。

不動産投資をする前に、地震に強い物件かどうかを確認する

地震リスクを軽減した不動産投資2

物件を購入する際に、地震に強いかどうかを確認することも大切です。

一般的な判断基準としては、1981年の建築基準法施行令改正によって定められた「新耐震基準」に則って建築された物件であれば安全性が高いと考えられています。

鉄筋コンクリート(RC)もしくは鉄骨鉄筋コンクリート(SRC)構造の建物なら、さらに安心でしょう。

しかし、耐震基準はクリアしていても、ずさんな工事や地形などが原因で倒壊しやすい可能性もあります。

とくに外壁にひびやシミが大量にある物件は、設計ミスや施工ミス、また地盤がゆるいといった問題を抱えている可能性が高く、避けるのが賢明です。

土地選びでは、意外にも「古地図」が役に立つ!?

その土地が自然災害を受けやすいかどうかは、昔の地図を見ると予測できる場合があります。

現在は埋め立てられて住宅地になっている場合でも、昔は地盤のゆるい沼地だったということも。

不動産投資を考えているなら、インターネットや図書館などで古地図を確認してみるのもいいかもしれません。

まとめ

【この記事のポイント】

  • 投資する不動産の安心のためにも、火災保険と地震保険には加入しておくこと
  • 物件を購入する前に、「新耐震基準」に則って建築された物件なのか、外壁にひびやシミがないかをチェック
  • 昔の地図を見ると、その土地が自然災害を受けやすいかどうかを予測できる場合がある

地震をはじめとする自然災害のリスクは、不動産投資につきものです。

また、火災や建物の構造も関係することから、不動産投資にはリスクが高いというイメージが強いかもしれません。

しかし、自然災害などのリスクは、保険の加入と物件の選び方で十分にカバーできます。

しっかりと火災保険と地震保険に加入しておくことと、土地や物件選びを吟味することが不動産投資のリスク軽減のポイントと言えるでしょう。

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